投資取り崩しシミュレーター
投資取り崩し（4%ルール）シミュレーター
初期投資額・利回り・取り崩し設定を入力して、資産が何年持つかをリアルタイムで計算します
0のとき年齢表示なし。入力するとグラフ横軸に年齢を表示します
ONにすると取り崩し額から約20.315%が税金として差し引かれた手取り額を表示します
投資取り崩しシミュレーターの使い方
このシミュレーターは、FIRE（経済的自立・早期退職）を達成した方や老後の資産運用を計画している方が、保有する投資資産をどのように取り崩すかをシミュレーションするための無料ツールです。
「初期投資額」「想定利回り」「毎年の取り崩し額または取り崩し率」を入力するだけで、資産が何年持つかをグラフと表で即座に確認できます。
4%ルールとは？
4%ルール（4% Rule）とは、1994年に米国のファイナンシャルアドバイザー、ウィリアム・ベンゲン氏が提唱した資産取り崩しの経験則です。
「保有資産の4%以内に毎年の生活費を抑えれば、少なくとも30年間は資産が枯渇しない」という考え方で、FIREコミュニティで広く知られています。
例えば5,000万円の資産を持っている場合、年間200万円（月約16.7万円）以内に生活費を抑えれば、30年間資産が持続するとされます。
ただし、これはアメリカの過去の株式市場データ（主にS&P500）に基づいた試算であり、日本の経済環境・税制・インフレ率とは異なる点に注意が必要です。
4%ルールの前提条件
- 資産の多くを株式（S&P500など）に投資している
- 取り崩し期間は30年程度を想定
- インフレ調整後で年4%の取り崩しを想定
- 米国の過去の市場データに基づく経験則であり、将来を保証するものではない
定額取り崩しと定率取り崩しの違い
| 項目 | 定額取り崩し | 定率取り崩し（4%ルール） |
|---|---|---|
| 取り崩し方法 | 毎年一定額（例：120万円）を引き出す | 毎年残高の一定率（例：4%）を引き出す |
| 生活費の安定性 | 毎年同じ金額を確保できる | 残高が減ると取り崩し額も減少する |
| 資産の枯渇リスク | 元本が十分でないと早期に枯渇する | 数学的にはゼロになりにくい（漸近） |
| 利回り>取り崩し率の場合 | 資産は増え続ける | 資産は増え続ける |
税金（特定口座）の影響について
日本の特定口座（源泉徴収あり）では、投資資産を売却した際の利益に対して約20.315%の税金（所得税15.315%＋住民税5%）が課されます。
このシミュレーターで「税金を考慮する」をONにすると、毎年の取り崩し額から20.315%が差し引かれた後の手取り額を表示します。なお、取り崩し額のすべてが利益であると仮定した保守的な計算です。実際の取得コストが高い場合は税負担はより少なくなります。
よくある質問
Q. 何年持てばFIREに成功といえますか？
一般的には「30年以上持続できれば成功」と言われています。FIRE達成後の平均余命（退職年齢から考えると60〜70年に及ぶ場合もある）を考えると、50年以上持つシミュレーションができれば安心です。
Q. インフレはどう考えればいいですか？
このシミュレーターはインフレを考慮していません。インフレを考慮したい場合は、想定利回りからインフレ率を差し引いた「実質利回り」を使って計算することをお勧めします（例：名目6%利回り − 2%インフレ ＝ 実質4%）。
Q. 運用利回りはどのくらいに設定すればいいですか？
長期インデックス投資の歴史的リターンは米国株（S&P500）で年率7〜10%程度です。税引後・インフレ調整後の実質利回りとして4〜5%が保守的な想定値としてよく使われます。将来の利回りを保証するものではありません。
Q. 定額と定率はどちらがおすすめですか？
生活費が一定で安定した収入が必要な場合は定額取り崩しが向いています。市場の上下に合わせて柔軟に生活できる方には定率取り崩しがリスク管理しやすいとされます。両方でシミュレーションして比較することをお勧めします。